常駐型の運用保守と遠隔サポートに対応

常駐型システム運用保守サービス

サービス概要

サーバー/ネットワークや汎用機の運用保守、開発保守など、幅広い技術スキルを擁しています。

運用技術

  • サーバーおよびネットワーク運用保守
  • グループウェアおよびデータベース運用保守
  • 大型汎用機運用保守
  • システム運用設計
  • システム開発保守
  • クライアントサポート
  • 仮想環境の構築および運用

運用・監視・保守をトータルでご提供

[対応実績システム]勘定系システム、金融系システム、生損保系システム、流通システム、物流システム、生産管理システム、基幹システム [システム環境]Windows2003/2008Server、UNIX(HP-UX Solaris AIX)、Linux、汎用機(IBM、日立、富士通、NEC)

導入メリット

お客様固有のシステム運用に柔軟対応
ベンダーを問わない豊富な運用経験と専門知識を活用することにより、お客様固有の問題に柔軟に対応します。
継続的な改善サイクルによる効率化と品質向上
単なるシステム運用にとどまらず、ドキュメント化・運用標準化を行い、継続的な改善サイクルにて効率化と品質向上を実現します。
高いコストパフォーマンスの実現
お客様側に専門技術者が必要なく、本来の業務に従事していただくことができ、コストの削減が可能となります。

リモート運用監視サービス

サービス概要

お客様のシステムを24時間365日リモート監視し、異変や障害などの早期発見を行い、安定したシステム運用をご提供します。システナのエンジニアが運用を行うことにより、お客様を煩わしいシステム管理作業から開放します。

リモート運用センター(運用担当者、監視端末、VPN装置)と、お客様システム(監視対象システム、情報収集サーバー、VPN装置)を、セキュアなインターネット通信でつなぎます。

  • 死活監視、リソース監視、ログ監視、サービス監視
  • 障害対応および恒久対策
  • システム変更、拡大に対応したサーバーやネットワークの機器構成管理
  • バックアップ
  • 定期作業の代行
  • 定期報告(メールや報告書、ミーティングなど)

導入メリット

システムの安定稼動
夜間・休日を問わずお客様のシステムを運用監視することで、異常の早期発見、安定稼動が実現できます。
運用コストの削減
お客様側に専任技術者が必要なく、本来の業務に従事していただくことができ、運用コストの削減が可能となります。
システム運用の属人化を解消
システナがシステム管理作業を行うことで、属人化しがちなシステム運用管理現場から開放され、業務の共通化・標準化が進み、お客様の運用管理担当者のレベルに関係なくシステム運用管理を行えます。

サービス例

ITアセスメントサービス

お客様の社内IT環境に対する悩みに、システナの専門スタッフが現地調査に伺い、お客様の環境に最適なサービスをご提案します。

ALLシステナのソリューションで、専門スタッフがお客様社内のITインフラをコンサルティング。調査結果を元に解決策をご提案します。

[Step1 問題をチェック]貴社のIT環境診断、調査、分析を行い、具体的な解決策をご提案します。 [Step2 問題を解決する]IT機器・サーバー導入運用(データセンターソリューション)、MDM(cloudstep MDM)、クラウドソリューション(Windows Azure) ※Step2は別途ご契約、各種お見積りとなります。

遠隔サポートサービス

《非常駐型のサービスにて、全国のIT機器・システムをサポート》リモート運用監視にてビジネスコンティニュイティを提供 [オンサイトヘルプデスク]オンコールサポート、グローバル(日/英)対応、業務アプリケーションサポート、インシデント分析 [リモート運用監視]24時間365日の監視体制、遠隔操作・遠隔サポート、マルチベンダーサポート、メーカーリレーション 《システナソリューションを利用》デジタルサイネージ、M2Mソリューション、スマートデバイスソリューション(モバイルデバイスマネジメント(MDM))、仮想デスクトップソリューション(仮想化されたクライアント→VMware)、DCソリューション(首都圏DC+クラウド)

導入事例

お客様の要望→関西地区のサービス体制構築→[BCP対策サービス]震災などの災害リスクに対する拠点分散時も、継続的にITサポートサービスをご提供いたします。 [東京オフィス:ITサポートサービス]オンサイトサービスのご提供(ユーザーサポート、サーバー運用、一次対応) [大阪オフィス:BCP対策プロジェクトチーム]本社でのITサポートと同レベルのサービスを実現(ナレッジの共有、運用手順の共有、スキルチェック) 《本社機能の二重化。災害時は本社機能を切換え、大阪支社との連携》